6/5(火)|xRapidを大手銀行が採用か?時価総額TOP10でXRP唯一プラス域に

6/5(火)|xRapidを大手銀行が採用か?時価総額TOP10でXRP唯一プラス域に
仮想通貨市場
仮想通貨市場全体は、昨日の下落の勢いが続き多くの通貨が前日比のマイナス域で推移しています。時価総額TOP10の中でプラス域まで浮上したのはXRPで、金融最大規模のMoney2020にRipple社が出席し、注目が集まっています。

仮想通貨市場

仮想通貨市場は昨日に続く形で下落し、2日連続の下落となりました。

時価総額の推移は、2日間で3533億USDから3355億USDまで下落し、178億USDまで日本円で約1.95兆円の下落となりました。

出典:coinmarketcap

ビットコインの価格は、4日15時からの続く下落が、5日も続く形で、82万円前後で推移しています。

下落はしているものの6月以降は同価格帯で推移するレンジ相場とっています。

出典:TradingView

昨日Mt.GOXのウォレットに動きがあった事が話題となりました。

今年に入り、Mt.GOXウォレットによる売り圧力が懸念されている状況は、投資家の警戒心を強めており、該当ウォレットからの動きのみで市場への反応が見られている可能性があります。

アルトコイン市場も未だビットコインの価格変動に相関関係が見られ、BTC以上に下落が見られる通貨も多く散見できる状況となっていますが、時価総額10位以上でプラスを保っているのはXRPです。

出典:CoinCap

XRPのデジタル資産を有するRipple社は、金融の最大級カンファレンスMoney 2020に参加しています。

このカンファレンスにはCEO Brad Garlinghouse氏も参加しており、RippleやXRPの進展情報の公開が期待されている状況にあります。

またこのカンファレンス中のCNBCインタビューにて、大手銀行のxRapid採用に関する言及が行われ、話題となっています。

この発表を受けXRPの価格は徐々に回復段階に移行しており、XRPホルダーが望む、xRapidの有用性への大きな動きが見られた形となります。

インタビューの注目内容に関して明日記事で公開します。

仮想通貨(ブロックチェーン)関連株

仮想通貨市場の大幅反落に引きずられるような形で、昨日高騰した「SBIグループ(8473)」が-6.37%で逆戻りとなるなど、仮想通貨(ブロックチェーン)関連株は全面安に。

仮想通貨取引所BITPointを運営する「リミックス(3825)」が9.33%安と下げ足を強めたほか、「マネックスグループ(8698)」が4.37%安で600円台を割り込んだことで4月26日以来の終値500円台になるなど、人気銘柄の続落が目立ちました。

この背景としては、新興市場のマザーズ指数大幅下落(-1.85%)も影響しており、指数1110.66ポイントと終値ベースで年初来安値を更新したことで、年初来高値からの下落率は約19%に到達。個人投資家人気の高い中小型株は、時価総額を大きく毀損するなど厳しい市況が続きます。

マザーズの下落は、大型IPOの「メルカリ」上場を控えた購入資金捻出のための換金売りが出たことが主因とされていますが、新興市場におけるレンジ下限では、個人投資家の信用評価損益率が追証水準に接近している可能性もあるため、警戒が必要です。

有望視されている仮想通貨(ブロックチェーン)関連株の最新情報は、以下の記事でまとめているので参考にどうぞ。

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2018-03-10 20:30

XRPテクニカルチャート分析:SBIVCサービス開始で反転なるか

XRPテクニカルチャート分析:SBIVCサービス開始で反転なるか
CoinPost所属のテクニカルアナリストがチャートを分析
今回はXRP/JPY価格をRSIやボリンジャーバンドなどを用いて分析。直近の目安となる価格帯や現在の状況、そしてファンダメンタルからの好材料、悪材料の影響など解説。

リップル(Ripple/XRP)のチャート・価格・相場・概要

1分5分10分15分30分1時間4時間4週

目先、意識する価格は

出典:tradingview

XRP/JPY価格の中期チャート(bitbank,4時間足)をみると、5月29日に一度60円を割ってすぐに反転し、6月4日に戻り高値77円台をつけ、その後下落に転じ、6/5 16時現在で71円前後となっております。

6/4の高値は、それ以前の高値である5月21日の高値78円前後から引いたレジスタンスラインをブレイクできず、跳ね返ってしまっています。直近はこの78円前後のレジスタンスラインを突破できるかどうかが一つの指標となりそうです。

ファンダメンタルの好材料が相場を支える一方で、悪材料も

出典:tradingview

ボリンジャーバンドとは

価格帯の大半がこのバンド(帯)の中に収まるという考え方をしたテクニカル分析の1つ。

95.5%の値動きは±2αの線の中に収まるという統計から、+2αを超えた時やその付近にある場合は売り、-2αを下回った時やその付近にある場合は逆に買いのタイミングという逆張りの手法によく使われる。

CoinPost:仮想通貨用語集

RSIとは

投資家の心理状況を表す為に考案されたテクニカル指標。このRSIの数字が高いと「買われ過ぎ」、低いと「売られ過ぎ」となり、相場の強弱を教えてくれるテクニカル指標で、株式の世界では一般的には70%以上だと買われ過ぎ、30%以下になると売られ過ぎと言われている。

CoinPost:仮想通貨用語集

また、ボリンジャーバンドとRSIで同様にXRP/JPY価格の中期チャート(bitbank,4時間足)をみると、SBIVCサービス開始に関する情報が出始めた直後から価格は上昇し、RSIは買われ過ぎを示す70%を一旦つけた後、価格は下落し、現在50%前後で推移しております。

ボリンジャーバンドのバンド帯も、バンド帯の上限ラインからやや真ん中の位置まで現在戻しているような状況です。

やはりファンダメンタルとしてのSBIVCに関する情報が価格に大きく及ぼしたのでしょう。この好材料を手がかりに、値動きが上向いている為、5月29日前後に60円を割ったラインを底値にXRPは価格を回復していくような動きを見せております。

ただ、昨日Mt.GOXのウォレットに動きがあるなど、市場の足を引っ張るようなファンダメンタルのニュースもあり、中々上がりきれない様相も呈しており、こういった悪材料も念頭に置きつつ、投資戦略を練るべきでしょう。

免責事項

当記事は、特定の通貨に対する投資や買いや売りのタイミングを推奨するものではなく、市場環境などファンダメンタルズ要因によっても大きく左右されるため、あくまで一つの考え方となります。

また、仮想通貨投資をする際には、価格変動リスク、流動性リスクなど様々なリスクに注意し、自己責任で行って頂くようお願いいたします。当記事を参考にした投資に対して一切の責任を負いかねます。

ビットコインが世界の単一通貨になることを望む:Apple共同設立者Steve Wozniak氏

ビットコインが世界の単一通貨になることを望む:Apple共同設立者Steve Wozniak氏
ビットコインへの賞賛
6月4日に行われたMoney20/20会議で、アップルの共同創業者であるWOzniak氏は、ビットコインの非中央集権的特性を高く評価しました。
Twitter CEOの考えを肯定
以前TwitterのCEOを務めたDorsey氏は、ビットコインが世界共通の単一通貨になり得ると語り、Wozniak氏もその実現を待ち望んでいることを明らかにしました。
ビットコインとは
2009年に運用開始された、時価総額1位の仮想通貨。多くの取引所で基軸通貨として使用されており、オープンソースプロトコルに基づく、P2P型の決済網を持つ。

CoinPost:仮想通貨用語集

ビットコインへの賞賛

アップルの共同創業者であるSteve Wozniak氏は、6月4日にアムステルダムにて行われた「Money 20/20」ヨーロッパ会議で、ビットコインについて言及しました。

同氏は、ビットコインの発行上限や分配方法が”数学的な理論”に則って設計されていること、管理者が存在しない仮想通貨の非中央集権的特性を高く評価しています。

Wozniak氏は、ビットコインに対して以下のようにコメントしています。

「ビットコインのみが、デジタルゴールドであると言える。」

「他の仮想通貨は、ビットコインが持つ特徴を放棄しているからだ。例えば、完全な非中央集権的特性や単一組織の管理下にないという特性は、ビジネスモデルを構築する際に、最初に放棄しなければならない。」

さらに彼は、2017年10月にラスベガスにて行われたMoney20/20会議でも、このように述べています。

ビットコインは、限定的な発行量や非中央集権的な特性を持つため、発行しようとすればいくらでも発行できる米ドルや、地球上に無限にある可能性も否定できない金(ゴールド)よりも優れている、と語っています。

Twitter CEOの考えを肯定

Wozniak氏は、TwitterのCEO及び、Squareの共同創業者を務めるJack Dorsey氏(Dorsey氏)が以前語った、ビットコインの将来のビジョンについても言及しました。

2018年3月にDorsey氏は、The Timesに対し、「今後10年以内に世界共通で使用される単一通貨が台頭し、インターネット上でも同様に使用されるだろう。」と語り、その通貨がビットコインになるのではないかと考えていると明かしました。

Dorsey氏の主張に対し、Wozniak氏は、今回のMoney20/20会議で以下のようにコメントしています。

「彼の主張に同感だ。それを信じるか否かは別の話になるが、私は、そんな世界が実現すればと思っている。」

Wozniak氏は、アメリカ大統領が「革命的で重要な発明」を行なった人物に与えるアメリカ国家技術賞や、「技術的な貢献」を行った者に与えるグレース・ホッパー賞を受賞するなど、技術力に定評のある人物です。

そんなWozniak氏が、ビットコインを金や米ドルよりも優れていると語り、世界共通の単一通貨としての採用を望んでいる事実は、ビットコインがいかに革命的であるかを示していると言えるでしょう。

リップル社:世界17大学と提携|ブロックチェーンと仮想通貨の普及見据え約55億円寄付

リップル社:世界17大学と提携|ブロックチェーンと仮想通貨の普及見据え約55億円寄付
Ripple社が世界の大学とプロジェクト提携
リップル社が、6月4日、世界の有力大学との共同提携による「大学ブロックチェーンリサーチ構想(UBRI )」と呼ばれるプロジェクトを発表しました。同社は、このプロジェクトを通して、まず世界の名門大学の中から17大学を選び、5千万ドル(約55億円)の資金を寄付すると表明しています。
UBRIプロジェクトが支える未来のブロックチェーン人材発掘
UBRIプロジェクトは、ブロックチェーン業界が切に必要としている開発者など技術者の育成を促進するだけではなく、法整備などの社会のインフラを支える面でも、将来有望な人材を輩出してくれることでしょう。Ripple社の、ブロックチェーン技術や仮想通貨エコシステム全体の発展への貢献は大きなものとなっています。
Ripple社とは
銀行向けのブロックチェーンベースのシステムを開発している企業。 通貨と通貨の橋渡しとなるブリッジ通貨を目指す「XRP」を発行している。

CoinPost:仮想通貨用語集

Rippleが世界の大学とプロジェクト提携

即時グロス決済システムと国際送金ネットワークを運営しているリップル社 (Ripple Inc.) は、中央銀行を含む世界各国の数々の銀行や企業と、相次いで新たな提携を結び、伝統的な金融業界でも、その存在感を増してきています。 

そのリップル社が、6月4日、ブロックチェーン、仮想通貨と電子決済における学術研究、技術開発と革新を支援、推進するため、世界の有力大学との共同提携による「大学ブロックチェーンリサーチ構想(UBRI )」と呼ばれるプロジェクトを発表しました。

リップル社は、このプロジェクトを通して、まず世界の名門大学の中から17大学を選び、5千万ドル(約55億円)の資金を寄付すると同時に、同社の持つ専門知識や技術的資源も提供することを表明しています。

今回、提携先として選ばれた大学は、下記の通りです。

アメリカ
マサチューセッツ工科大学コンピュータ科学・人工知能研究所
プリンストン大学情報技術政策センター
カリフォルニア大学バークレー校ハースビジネススクール
テキサス大学オースティン校 マコームズ ビジネススクール
オレゴン大学
ペンシルベニア大学
ノースキャロライナ大学キャピタルヒル校
カナダ
ウォータールー大学
イギリス
ユニバーシティカレッジ ロンドン
オランダ
デルフト工科大学
ルクセンブルグ
ルクセンブルク大学
キプロス
ニコシア大学
韓国
高麗大学校
インド
インド情報技術大学ハイデラバド校
インド工科大学 ボンベイ校
オーストラリア
オーストラリア国立大学
ブラジル
ジェトゥーリオ・ヴァルガス財団(Fundação Getúlio Vargas)

それぞれの大学には、研究分野および研究テーマを選ぶ裁量が与えられており、リップル社によると、これらの大学は、その学問分野の多様性と地理的な広がりと異なる市場の代表例であり、UBRI プロジェクトの第一ラウンドとして選定されたものだとのことです。

リップル社のビジネス運営部門上級副社長の、Eric van Miltenburg氏は、今回の大学への投資の重要性について、次のように述べています。

学術研究機関は、伝統的に技術革新の重要な原動力でした。

暗号学とブロックチェーン技術への理解と応用を進める上で、大学が果たす特別な役割の重要性の認識が、大学ブロックチェーンリサーチ構想プロジェクトとして体現されたと言えます。

また、現実的には、大学の卒業生が、継続して進化し成熟していく金融市場と労働人口を支えて行くとも言えるのです。

ブロックチェーンを取り巻く熱意や活動は、企業や一般社会に明らかな恩恵をもたらす実際の事例には、未だ繋がっていません。

リップル社は研究内容などに指示を出すことはありませんが、大学の教授陣や学生が、ブロックチェーンと仮想通貨の、より有益な利用方法を探求するプロジェクトを支援する役割が果たせることに、大変ワクワクしています。

UBRIプロジェクトが支える未来のブロックチェーン人材発掘

世界最大級のビジネス特化型SNSであるLinkedInに今年、掲載された求人情報によると、「ブロックチェーン」「ビットコイン」、「仮想通貨」が含まれる求人案件数は4500で、これは2017年の同じ時期からすると151%の増加であると報道されています。

UBRIプロジェクトは、ブロックチェーン業界が切に必要としている開発者など技術者の育成を促進するだけではなく、プリンストン大学の情報技術政策センターが進めている、ブロックチェーンや仮想通貨規制政策の影響の研究などにより、法整備などの社会のインフラを支える面でも、将来有望な人材を輩出してくれることでしょう。

ブロックチェーン技術の出現により、2018年の時点で、既に多くの新しい職業が誕生していますが、Dell Technology社は、「次世代の人と機械のパートナーシップ」と題した2017年のレポートの中で、2030年に存在するであろう職業の85%は未だ、影も形もないと報告しています。

これから先、ブロックチェーン技術がもたらす社会変革へのインパクトは、どれほどのものになるのでしょうか。

リップル社は、根本的変化をもたらす可能性を秘めた分散台帳技術の潜在力に、人々が気づき始めたことから、ブロックチェーンに対する興味は、とどまることを知らず高まってきていると述べています。 

この度、リップル社が投資する大学との共同提携プロジェクトは、まさに大きな変革期にある社会を支え、発展させて行くために欠かせない役割を果たすものであると言えます。

非中央集権を是とするビットコイン擁護派などからは、XRPの中央集権的発行管理者として批判の的となることも多いリップル社ですが、その潤沢な資金力を用いて、ブロックチェーン技術や、仮想通貨エコシステム全体の発展のために貢献していることは、間違いないでしょう。

仮想通貨投資ファンドの投資先と利益率の状況は?|TRON・Zilliqa・OmiseGO・ICONなど

仮想通貨投資ファンドの投資先と利益率の状況は?|TRON・Zilliqa・OmiseGO・ICONなど
仮想通貨ファンドの状況
2017年に急成長を遂げた仮想通貨市場ですが、2018年に入って市場時価総額の伸びは鈍化していました。しかし、仮想通貨ファンドのROIが1~3月間マイナスであったのに対し、4月に初めてプラス転換したことから、良い兆しが出てきていると言えるでしょう。
仮想通貨ファンドの投資先
仮想通貨ファンドの投資先は、ビットコインや、イーサリアムなどの主要通貨ではなく、Zilliqaや、OmiseGO、ICON、aelf、TRONなど、比較的マイナーな通貨及び、トークンであることが明らかになりました。
ROIとは
Return On Investment、日本語で投資利益率。投資した資本に対し、どれだけ利益が得られるかの割合。利益÷資本×100(%)で算出される。投資先が有望かどうかを判断する時の参考に使われる。

仮想通貨ファンドの状況

2017年にビットコインを始めとする多くの仮想通貨が急激な伸びを見せ、仮想通貨市場は、世界中で注目されている市場になりました。

The Wall Street Journalによると、この急激な価格の上昇に伴い、2017年における24の仮想通貨ファンドの平均利回りは、3,000%に達し、既存業界のヘッジファンドの平均利回り8,7%を大幅に上回ったことを発表しています。

結果的に、2017年には、167もの仮想通貨ファンドが新規開設され、2018年6月現在、226もの仮想通貨ファンドが運営されています。

一方で、2018年に仮想通貨市場の時価総額は大幅に縮小し、新規ファンドも2018年に僅か20程しか設立されていないことから、2017年に比べ、その成長は鈍化していると考えられていました。

しかし、先日2018年5月27日に、ICO Analyticsは、Twitterにて仮想通貨ファンドの現状をまとめた画像を公開し、仮想通貨ファンドにおける投資利益率(以下、ROI)が、2018年の1~3月にマイナス続きであったのに対し、4月は54,28%と好転したことを明らかにしました。

仮想通貨ファンドの投資先

そして、ICO Analyticsの投稿では、主要仮想通貨ファンドの投資先も公開されています。

その中でも、比較的多くのファンドに支持されているのがZilliqa(ジリカ)と呼ばれる仮想通貨です。

ジリカは、シンガポール国立大学の研究者によって設立され、その時価総額順位は6月5日時点で26位となっています。

ジリカは、イーサリアムへの適応も検討されているShardingという技術を採用し、仮想通貨にとって重要なスケーラビリティ問題を解決しようとしています。

公式ビデオでは、ビットコインが1秒間に7取引の処理、イーサリアムが1秒間に10取引の処理が限度であるとされている中、ジリカは、そのテスト運用で、1秒間に2488もの取引を処理することに成功していると言及されました。

さらに、仮想通貨ファンドの投資先通貨として、時価総額10位のTRON、21位のOmiseGOや、23位のICON、62位のaelfなど比較的マイナーな通貨が並んでいます

このポートフォリオは、多くの仮想通貨ファンドの中の一部のデータでしかありませんが、注目すべきは、ビットコインや、イーサリアム、リップルなどの時価総額が高い主要通貨ではなく、比較的時価総額の低いマイナー通貨、または、トークンで、そのポートフォリオが構成されていることでしょう。

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